DATA / RAILWAY CROWDING / TIME SERIES
鉄道混雑率の推移を、
年度・圏域・指標で読む
国土交通省の資料1に掲載された、東京圏・大阪圏・名古屋圏の主要区間平均混雑率、輸送力、輸送人員を、原典の元号年度から西暦年度へ対応付けました。CSV・JSONで再利用できる形にしながら、比較できない条件も残します。
先に、このデータで分かること
- 対象：昭和50年度（1975）から令和7年度（2025）まで、原典に掲載された16の公表時点です。
- 単位：三大都市圏の主要区間平均混雑率、輸送力・輸送人員の指数と実数を、48レコードへ整理しています。
- 加工：元号年度を西暦の年度開始年へ対応付け、圏域名に固定スラッグを付けました。値の再計算や空白年度の補間はしていません。
- 注意：区間・計測方法・対象日の変更があるため、同一路線を毎年追ったパネルデータや、個人の乗車体験の時系列ではありません。
01 / SCOPE
「推移」は、原典の公表時点を並べたもの
国土交通省の資料1は、三大都市圏の主要区間について、混雑率、輸送力指数、輸送人員指数、輸送力、輸送人員を年度ごとの表とグラフで示しています。ここでは原典の元号ラベルを西暦の年度開始年へ対応付け、圏域名を tokyo / osaka / nagoya の固定スラッグにしました。[1]
この対応付けは、読み手がCSVやJSONを扱いやすくするための形式上の整理です。路線名・区間名を年度をまたいで同一視したり、掲載されていない年度を推定したり、混雑率を別の危険指標へ変換したりしていません。
最新値と時系列を分ける：最新の令和7年度値を知りたい人は、鉄道の混雑率と公的データで定義と主要区間の読み方を確認できます。このページは「混雑率は過去からどう公表されてきたか」を確認するためのデータ資産です。
02 / R7 RESULT
令和7年度の3圏域を同じ表で確認する
令和7（2025）年度の主要区間平均混雑率は、東京圏143%、大阪圏117%、名古屋圏126%でした。次の表では、資料1にある指数と実数も併記します。実数は最混雑区間の集計単位に基づくもので、圏域全体の全路線を表す人口統計ではありません。[1]
| 圏域 | 平均混雑率 | 輸送力指数 | 輸送人員指数 | 輸送力（千人） | 輸送人員（千人） |
|---|---|---|---|---|---|
| 東京圏 | 143% | 158 | 102 | 944 | 1,345 |
| 大阪圏 | 117% | 112 | 66 | 394 | 462 |
| 名古屋圏 | 126% | 151 | 92 | 122 | 154 |
指数は昭和50年度を100とした値。混雑率は輸送人員÷輸送力の比率として表示されますが、ここでは原典の公表値をそのまま収録し、再計算していません。
03 / PUBLISHED POINTS
空白年度を埋めず、16時点をそのまま残す
原典の表にある公表時点だけを並べた混雑率の一覧です。昭和・平成・令和の境目を西暦年度で検索できるようにしましたが、毎年の連続観測を意味しません。全指標を含む48レコードは、下のCSV・JSONから取得できます。
| 年度 | 元号ラベル | 東京圏 | 大阪圏 | 名古屋圏 |
|---|---|---|---|---|
| 1975 | 昭和50年度 | 221% | 199% | 205% |
| 1989 | 平成元年度 | 202% | 168% | 175% |
| 1998 | 平成10年度 | 183% | 147% | 157% |
| 2008 | 平成20年度 | 171% | 130% | 139% |
| 2014 | 平成26年度 | 165% | 123% | 131% |
| 2015 | 平成27年度 | 164% | 124% | 134% |
| 2016 | 平成28年度 | 165% | 125% | 130% |
| 2017 | 平成29年度 | 163% | 125% | 131% |
| 2018 | 平成30年度 | 163% | 126% | 132% |
| 2019 | 令和元年度 | 163% | 126% | 132% |
| 2020 | 令和2年度 | 107% | 103% | 104% |
| 2021 | 令和3年度 | 108% | 104% | 110% |
| 2022 | 令和4年度 | 123% | 109% | 118% |
| 2023 | 令和5年度 | 136% | 115% | 123% |
| 2024 | 令和6年度 | 139% | 116% | 126% |
| 2025 | 令和7年度 | 143% | 117% | 126% |
出典：国土交通省「資料1」。掲載されていない年度は欠測値として補間していません。
04 / DATA DICTIONARY
CSV・JSONの列を読み違えないために
ダウンロードデータには、数値だけでなく原典URL、公表日、確認日、比較上の注意を各レコードに近接させています。指数の基準年と、千人単位の実数を混同しないでください。
西暦の年度開始年と、原典の元号年度ラベル。令和7年度は2025です。
正規化した圏域スラッグと、原典の東京圏・大阪圏・名古屋圏。
主要区間の平均混雑率（%）。個別路線の全時間帯の値ではありません。
昭和50年度を100とした輸送力指数。実数の千人単位とは別の列です。
昭和50年度を100とした輸送人員指数。増減の方向を見る公表指標です。
原典の輸送力・輸送人員を千人単位で収録。区間集計の値です。
原典の転載・加工条件については、国土交通省のリンク・著作権・免責事項を確認し、出典URLと「元号年度・圏域名を正規化した」ことを明記しています。利用条件や原典が更新された場合は、原典を優先してください。[3]
05 / LIMITS
長期比較に使う前に、変更注記を読む
資料1・資料2には、過去の区間変更、計測方法の変更、集計方法の変更が注記されています。たとえば、東京地下鉄各線は令和7年度から平日5日間平均へ変更され、銀座線では列車混雑計測システムの導入・精度向上が記載されています。大阪圏や名古屋圏にも区間変更・線名や経営統合に関する注記があります。[1] [2]
このデータから作ってはいけないもの：混雑率を、漏らす確率、IBSの確率、パニックや事故の確率、健康被害の確率へ変換する独自指数は作成していません。混雑率と主観的ストレスは測定対象が異なるため、別の資料として読みます。
「自分の路線の今日の混み方」を知りたい場合は、年次統計ではなく鉄道事業者の最新情報へ戻ってください。路線・駅間・方向・時間帯が一致しない数値を、通勤者個人の体験へ置き換えないことがこのデータの基本的な利用条件です。
DOWNLOAD / REUSE
再利用用ファイル
表計算・集計向け。列定義はランディングページと同じです。
データ辞書、原典、確認日、48レコードを含みます。